規格住宅のコスパは?建売住宅と比較してみました

2022/01/31

規格住宅と建売住宅の違いとは?費用・自由度・設備や性能など、項目ごとに比較していきましょう。

費用の違い

規格住宅と建売住宅の費用の違いは以下になります。

建売住宅
(土地+建築費用)
規格住宅
(建築費用のみ)
値段相場 2700万~3700万円※1 1200万~1800万円※2

※1参照:リふぉらん「建売住宅の値段や平均価格の相場」
※2参照:リふぉらん「規格住宅の坪単価や費用の価格・値段の相場」

(坪単価×平均的な住宅の広さである30坪で試算)

建売住宅の費用

建売住宅が規格住宅と比べて費用を抑えられる理由として、以下の点が挙げられます。

  • 1ヶ所に同じような設計の家をまとめて建築するため工事効率がUPし、コストが下げられる
  • 土地・間取り・設備などに関する打ち合わせ時間が不要なので、人件費を削減できる
  • 同じ設計・仕様の家を量産するため資材を大量発注できるので、仕入れ価格を下げられる

規格住宅より低コストな建売住宅ですが、その分制限が多く、施主が自由に選択できるのはほぼ立地のみ。家のデザインや性能については、あらかじめ決められたものから変更することはほとんどできません。また、既に建築されている住宅なので、途中工程や見えない部分の資材などを確認することができないのもデメリットといえます。

規格住宅の費用

規格住宅は建売住宅に比べると費用は高めになりますが、注文住宅と同等のデザイン性や性能を持ちながらも高いコストパフォーマンスを実現できるというメリットがあります。

高コスパの理由として挙げられるのは、以下のような点。

  • 前もって設計されたプランから組み合わせていくため、間取りやデザインを決める時間が短縮できる
  • 工場でプレカットされた資材を大量に仕入れて現場で組み立てるので、資材費や人件費を抑えられる

規格住宅は、このような工夫によってコストダウンしながらも注文住宅と同様の品質を実現しています。建売住宅よりも高い性能・デザイン性のある家をコスパ良く建てられることが、規格住宅の大きな魅力といえるでしょう。

設備・仕様の違い

設備・仕様に関しては、建売住宅と規格住宅で大きな違いがある訳ではありませんから、「その会社が自分の求める設備・仕様を採用しているか」が選ぶポイント。
チェックしておきたい設備・仕様は、「長期優良住宅であるか」「建築工法は何か」「太陽光発電・蓄電池を設置できるか」です。

長期優良住宅であるか

長期優良住宅とは、長期にわたって良好な状態で住居できる以下の7つの技術基準を満たした住宅を指します。

  1. 耐震性
  2. 省エネルギー
  3. 住戸面積
  4. 劣化対策
  5. 維持管理
  6. 居住環境
  7. 維持保全計画

長期優良住宅のメリットとして、長期的に安心して住めるという点以外にも、フラット35による住宅ローンの金利が優遇されていたり、住宅ローン減税の減額が引き上げられたりといった点が挙げられます。

建築工法は何か

木造住宅の主な建築工法としては、在来軸組工法と枠組壁工法があります。

在来軸組工法とは、基礎のコンクリートの上に柱・梁(はり)・筋交い(すじかい)を組み合わせて骨組みをする、いわば建物を「線」で組み立てる工法。間取りの自由度は高く、リフォームや増改築をしやすいというメリットがあります。ただし、大工の技術や木材の質によって仕上がりが異なり、耐震性は枠組壁工法よりも劣ります。
枠組壁工法とは、パネル状の床・壁・天井などで構成する、いわば建物を「面」で組み立てる工法で、2×4工法(ツーバイフォー工法)とも呼ばれています。パネルを組み合わせることから高い耐震性・耐火性・耐風性・気密性・断熱性を得られるのがメリット。ですが、パネルで枠組みされているぶん間取りの自由度は下がり、建てた後のリフォームも難しくなる傾向があります。

ご自身のライフプランやご家族の状況に合わせて、適した建築工法を選びしましょう。

太陽光発電・蓄電池を設置できるか

太陽光発電とは、主に屋根やカーポートの上にソーラーパネルを取り付け、太陽光のエネルギーによって電気を作り出すシステム。作り出した電力を貯められる蓄電池と共に導入すれば、以下のようなメリットが得られます。

  • 光熱費を削減できる
  • 災害時に電気を使用できる
  • 売電して副収入を得ることができる
  • 住む地域によっては補助金を受け取れる

メリットが多い太陽光+蓄電池ですが、天気や住む地域の日照時間に左右されるため発電量が想定以下になったり、設置費用が嵩んで予算オーバーになったりする可能性も考えられます。

検討する際は、住む地域の発電効率や初期投資がどのぐらいで回収できるかをしっかり試算しましょう。

性能(気密性・断熱性・耐震性)の違い

住宅の性能に関しても、設備・仕様と同様、メーカーによって何を採用しているかは異なるため、規格住宅・建売住宅という形態の違いによる差はありません。
性能面を検討するうえで知っておきたい「気密性」「断熱性」「耐震性」について解説していきます。

気密性・断熱性

住宅における気密性とは「家のすき間が最小限で、外と家の空気の出入りがなるべく少ない状態」のことで、断熱性は「外壁や内壁に断熱材を入れたり、複層ガラスを使ったりして外気温の影響が少ない状態」のこと。気密性が高くても断熱効果が低ければ直接外気温の影響を受けてしまうため、一般的に気密性と断熱性はセットで考えられます。

高気密・高断熱な家には、以下のようなメリットがあります。

  • 外気の影響を受けにくいため、1年を通して快適に過ごせる
  • 室内の温度が一定に保たれるため冷暖房効率が上がり、省エネに
  • 急激な温度変化によるヒートショックを予防

デメリットである「内部結露ができやすい」という点に対しては、2003年の建築基準法改正により「24時間換気システム」が義務付けられています。結露の出やすさは住む地域の気候によっても異なりますので、住宅メーカーに結露対策はどのように行っているかを具体的に聞いておきましょう。

耐震性

耐震性とは地震に耐えるための住宅の性能を示し、その指標として「耐震基準」と「耐震等級」があります。

耐震基準とは、建築基準法や建築基準法施工令で定められた耐震性の基準。地盤や建物の基礎に関する規定が定められており、耐震基準に適合していない住宅は原則として建築が禁止されています。

耐震等級とは「住宅品質確保法」で定められた指標で、ランクは以下のように3段階に分かれます。

耐震等級1…
震度6強から7相当の地震に耐えうる、耐震基準を満たした構造設計
耐震等級2…
耐震等級1の1.25倍の強度を持った構造設計。長期優良住宅や災害避難場所になる学校・病院・警察などの公共施設は等級2以上で建てる必要がある
耐震等級3…
耐震等級1の1.5倍の強度を持った構造設計。災害時の復興拠点となる消防署や警察署の多くは等級3で建てられている

住む地域の今後の震災リスクを鑑みたうえで、適切な耐震基準・耐震等級の家を選びましょう。

規格住宅・建売住宅それぞれの独自ポイント

規格住宅独自のポイント

メーカーが用意した間取りやデザインを選べる
規格住宅は、プラン内で間取りやキッチンなどの設備、壁紙の色やグレードなどを選ぶことができます。
ゼロから決めていく注文住宅とも予め決まった仕様で建てられた建売住宅とも違い、プロが作りあげた選択肢から組み合わせるため、使い勝手や安全性、住みやすさといった点で一定以上のレベルを担保することが可能。さらに、ある程度の自由度も確保できるのが、規格住宅ならではの独自性です。
建築の工程を確認できる
建売住宅とは異なり、建築している途中の工程を確認できるのも規格住宅のメリットの一つ。使われている資材や内部構造を自分の目で確認できるため、安心感を得られます。

建売住宅独自のポイント

購入から入居までがスピーディ
土地・環境・住居の仕様などが満足できれば、短期間でスムーズに入居できるのが建売住宅のメリット。
忙しくて打ち合わせの時間が取れない方やお子様の進学するタイミングで引っ越したい方など、早く・効率よくマイホームを手に入れたい方におすすめです。
土地と建物がセット
建売住宅は決まった土地に決まった仕様で建てられているため、土地探しと住宅会社探しを別々に行う手間が省けます。
ただし、必ずしも希望する立地に建売住宅が販売されているとは限らないため、住む場所にこだわりたい方には不向きといえるでしょう。

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