規格住宅の品質は?注文住宅との違いを解説します

2022/01/31

注文住宅との費用や自由度の違い、設備や性能などの品質の差はどれほどあるのでしょうか。まとめてみました。

費用の違い

規格住宅と注文住宅の建築費の違いは、目安として以下の通りになります。

建売住宅 規格住宅
坪単価 約40万~70万円 約75万~90万円
30坪程度 1200万~2100万円 2200万~2700万円

※参照元 リフォらん「坪単価の相場」

注文住宅よりも規格住宅が安い理由は、規格化されていることによって費用が抑えられるから。

  • 資材を大量に仕入れることで、材料費のコストを抑えられる
  • あらかじめ資材を整備できるので工事もスムーズに行えるため、人件費の削減が可能

こうした工夫によって資材や耐震性などの質を落とさず、注文住宅よりもリーズナブルな価格で家を建てることができます。

注文住宅の場合、要望を出すごとに追加料金が嵩み、「気付いたら予算オーバーしてしまった…」という話はよく聞かれますが、規格住宅は選ぶプランに何が含まれているのかが明確で、オプションには価格が明記されているため総額の判断がしやすく、予算オーバーの失敗を回避できるのです。

自由度の違い

注文住宅の自由度

注文住宅では、間取り・外装や内装のデザイン、どのような設備を導入するかなど、ほとんどの仕様を自由に設計することができます。
ただし、契約するハウスメーカーによっては希望するメーカーの設備を扱っておらず、導入ができない場合もあります。

規格住宅の自由度

規格住宅はプラン毎に間取りやデザインが異なっており、その中から好みのものを選びます。
最近では規格住宅を取り扱うハウスメーカーや工務店が増え、中には注文住宅に負けないおしゃれなデザインや豊富なパターンが用意されている、柔軟性に富んだ規格住宅も。
ドアや水回りなどをグレードアップできたり、構造上問題ない壁なら抜いて間取りを変更できたりと、幅広く対応してくれる規格住宅もあります。

設備・仕様の違い

規格住宅・注文住宅に関わらず、設備や仕様はハウスメーカーや工務店によって差があります。

例えば規格住宅の中でも木造で家を建てる場合には、在来軸組工法や枠組壁工法(2×4工法)といった建築工法のちがいが。
在来軸組工法とは、コンクリートの基礎に柱を立てて、その柱に梁を組み合わせて骨組みをつくり、屋根を貼った後で壁などを取り付ける建築法で、間取りの変更がしやすく、のちのち家族や環境の変化に合わせた増改築や減築も可能です。
一方、枠組壁工法(2×4工法)は四方の壁4枚と天井と床の2枚、合わせて6枚で空間を構成する工法。柱や梁で建物を支えるのではなく壁で建物を支えているので、間取りの変更はしにくいが耐震性は優れているという特徴があります。

このように、どの工法で家を建てるかによっても家の特徴は変わってくるのです。

設備面をみても、紫外線に強い塗装がされている外壁資材が標準仕様に含まれているところ、オール電化設備・太陽光発電パネルを標準装備しているところなど、ハウスメーカーや工務店によりプラン内容は多種多様です。

長期優良住宅認定基準を満たした規格住宅を提供しているハウスメーカーや工務店もあります。
長期優良住宅とは、長期にわたり安心して快適に住むことができるように国が定めた一定の基準をクリアした家のこと。
建物の基盤となる柱や土台などの劣化対策がされているか、ライフスタイルの変化に応じて間取りの変更がしやすいか、内装や設備のメンテナンスが簡単にできるか…といった9つの認定基準があります。

長期優良物件を建てるメリットとしては、

  • 数世代にわたって住宅が使用できる
  • 自然災害による損傷のレベルを低減し、継続して利用するための改修も容易
  • 居住者のライフスタイルの変化に応じて、間取りの変更が可能
  • 維持管理(清掃・点検・補修・更新)がしやすい
  • 将来バリアフリーに対応できる
  • 省エネルギー性能が確保されている

といった点が挙げられます。

規格住宅・注文住宅どちらにしても、ハウスメーカーや工務店がどのような標準装備や仕様を取り揃えているか、充分に調べることが大切です。

性能(気密性・断熱性・耐震性)の違い

気密性・断熱性・耐震性といった家の性能についても、規格住宅と注文住宅という違いによる差はありません。
それぞれのハウスメーカーや工務店が、気密性・断熱性・耐震性についてどのような仕様を採用しているのかを確認することが重要です。

気密性・断熱性

気密性とは、「隙間」がどの程度あるかということ。隙間相当面積「C値」で表され、これは建物全体の隙間面積を延べ床面積で割ったものになります。一般的な住宅のC値は、少なくとも1.0以下が理想的です。

断熱性とは、外気に面する屋根・外壁・1階の床・窓などの部材がどれだけ熱を通さないかということ。熱損失係数「Q値」であらわされ、これは建物各部から逃げる熱量と換気で失う熱量を足したものを延べ床面積で割ったものになります。一般家屋のQ値は、少なくとも1.0以下が理想的とされています。

断熱性を高めても気密性が悪ければ外気が室内に入り、冬は寒く夏は暑い家になってしまいますから、気密性と断熱性を両立した家が理想的なのです。

2021年4月に建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律(建築物省エネ法)が改正され、これまで対象外だった小規模住宅(300平方メートル未満)の建築に際しても、建築士から建築主に対して以下の内容を書面で説明することが義務づけられました。

  • 省エネ基準への適否
  • 適合しない場合、省エネ性能確保のための措置

このため、規格住宅・注文住宅問わず、個人が住まう住宅にも一定基準の気密性・断熱性が担保されるようになっています。
建てたいと思うプランの気密性・断熱性の良し悪しを知るためにも、建築士からの説明はしっかり聞くようにしましょう。

耐震性

地震に対する建物の強度を示す指標として、「住宅の品質確保の促進等に関する法律(品確法)」によって耐震等級が定められています。
1~3等級の3段階にランク付けされ、最も強度が高いのが耐震等級3です。

耐震等級1 建物に備わる最低限の耐震性能を満たしており、震度6強から7に相当する大地震に耐えうる強度を持つ構造設計
耐震等級2 耐震等級1の1.25倍の倍率を満たす耐震強度。長期優良住宅に認定されるために必要な基準で、災害時の避難所に指定されている学校、病院、警察署などの公共機関は、必ず耐震等級2以上の強度が定められている。
耐震等級3 耐震等級1の1.5倍の倍率を満たす耐震強度。住宅性能表示制度で定められた耐震性の中でも最も高いレベルで、災害時の救護活動や災害復興の拠点になる消防署、警察署の多くは耐震等級3を満たす。

※参照:住まいの安心研究所

2016年5月に起きた熊本地震では、旧耐震基準(1981年5月以前)の木造建築物で無被害だったのはわずか5.1%、対して新耐震基準(2006年6月以降)の木造建築物では61.4%と、耐震性に顕著な差が表れました。
特に新耐震基準の耐震等級3の建物は大きな損傷が見られず、大部分が無傷だったといいます。
※参照:国土交通省・住宅局 熊本地震における木造建造物の被害の状況

熊本地震の結果をふまえて、規格住宅でも耐震等級3を標準仕様としているハウスメーカーや工務店もありますから、心配な方は耐震性を住宅選びの基準に含めるとよいでしょう。

規格住宅・注文住宅それぞれの独自ポイント

規格住宅独自のポイント

利便性が高く失敗が少ない
その会社のこれまでの建築経験をふまえ、間取りや設備などが一般に受け入れられやすい設計になっています。
実際に住んでみて使い勝手が悪い…といった失敗が少ないことが特徴です。
スムーズに家づくりを進められる
規格住宅はいくつかの間取りやプランの中から選んでいく形式なので、打ち合わせが短期間で済みます。
工期中のトラブルも少なく完成までの期間を逆算しやすいので、子供の就学に合わせて家を建てるといった期限を設けた建築計画を進めやすくなります。

注文住宅独自のポイント

多くの希望を反映できる
注文住宅の一番のメリットは、間取りや設備などを自由に決めて、世界にひとつだけのマイホームを作れるということでしょう。
こだわりの設備なども自由に導入し、快適な生活を送ることができます。
土地の形状に合わせた家を建てられる
規格住宅は間取りが決まっているため、見合わない土地に建てるのは困難ですが、注文住宅では一から設計を考えるため、狭小な土地や三角形といった変形地でも、その形状に合った家を建てることが可能です。

無料相談会実施中

毎週土曜日に無料相談会を実施しています。
(要予約)

お気軽にお問い合わせください

無料相談を予約する